医薬を求めて

姑の願いは、土壁の注文住宅

建築の三十年されている注文住宅。この家を建てる時に一番お金をかけないのは座敷。庭に面したカンヌ幅の廊下が両方の方向で。簡単ですが、床の間の幅は中。車も造られる。壁は、古風な土壁。建てた頃の土壁に比べて比較的であることがリフォームのときに現われた。すべてのことは、姑の希望を取り入れたものだが、問題は土壁。雨が降り続くと、座敷がフンゴンヒする。床の間版にはうっすらとカビが生えているものもあった。土壁が湿気を吸っているのではないか。せっかくの注文住宅、外観だけでなく、品質にもこだわりたい。
外壁塗装は家の形を見違えるほど美しくなります、外壁掃除などでもある程度綺麗にされますが、どうせやるなら思い切って外壁塗装をしたことが大きな効果を得ることができるかと思います、塗装後、まるで新築のような外観を取り戻すことができることだと思うして私の家も一度外壁塗装をくれと言ったが驚くほど綺麗にされています家の外壁の汚れや劣化等が目立ち始めると、家の外壁塗装をお勧めします。
　■外食、ホテル、劇場…サービス続々

　東京電力福島第１原子力発電所の事故をきっかけに、早朝の涼しい時間帯から仕事を始めるサマータイム導入企業が増えている。エアコンなどの消費電力の削減につなげるのが狙い。外食産業などに、「アフター４」や早朝をビジネスチャンスとして取り込もうという動きも広がってきた。　（小川真由美、鈴木正行）

　森永乳業は大手企業で最も早く、３月下旬からサマータイムに切り替えた。始発電車でも間に合わないケースなどを除き、始業を午前８時、終業を午後４時半に１時間早めた。「社外からの電話が少ない早朝に仕事が集中できる」と効率も上がった。今月１日に導入した伊藤園も「通勤ラッシュを避けられ、社員の負担が減った」と好評だ。

　ただ、電力中央研究所の試算では、始業を１〜２時間早めても節電効果は休日分散化の１０分の１以下で、「電力需要がピークの昼間の節電策も必要」という。

　ＫＤＤＩは２７日から、サマータイムと在宅勤務を組み合わせる。朝早くから会社で勤務し、午後は帰宅して電力需要ピークを過ぎた午後３時から働く新しい就業スタイル。日本製紙グループ本社はサマータイムのほかに、６〜９月に計７回の一斉休業日を設定する。

　サマータイムは国の制度で昭和２３年から約４年間実施されたが、残業が増えて評判が悪く、廃止された。現代版サマータイムは、「上司が帰宅を促す」（ユニ・チャーム）、「外回りの社員を直帰させる」（リコー）など工夫を凝らす。

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　「アフター４」を狙ったビジネスも広がる。京王プラザホテル（東京都新宿区）は、プールのフリーパスを新設した。今月２５日から９月４日までの期間中、１万６千円で平日午後３時〜８時まで何度でも利用できる。敷居を低くし、ホテルの利用を増やしてもらう。

　リーガロイヤルホテル（大阪市北区）もホテル内の５店舗で、午後６時半までに入店すればドリンク１杯と軽食が１５００円のセットメニューを発売した。「ホテルに足を運ぶきっかけになれば」という。

　居酒屋「和民」などを運営するワタミは、７月１日からのキャンペーンに向け、店舗や地域ごとに企業の本社や工場、営業所の退社時間の調査を始めた。６０の劇場を展開するワーナー・マイカルも、夜７時以降の時間帯に限定したキャンペーンを検討中。劇場の大半が郊外型のため、帰宅途中に利用してもらう。

　早朝の顧客取り込みも本格化している。日本ケンタッキー・フライド・チキン（ＫＦＣ）は「震災後、朝の時間帯を活用する人が確実に増えた」（渡辺正夫社長）として、朝食メニューを扱う店を１割超の１２０店に拡大した。

　モスフードサービスのハンバーガー専門店「モスバーガー」も全国約５０店舗で先行し、開店時間を７〜８時に早めた。

　語学学校のベルリッツは、平日のオンライン英会話レッスンを午前６時１５分からにした。北南米に居住する契約教師とインターネット中継で結ぶ。「勉強意欲と節電意識が高いビジネスパーソンの需要を取り込みたい」と意気込む。

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　【ｆｒｏｍ　Ｅｄｉｔｏｒ】　東日本大震災による福島第１原子力発電所事故に関する政府や東京電力などの発表は、１号機原子炉への海水注入をめぐる迷走など何を信じていいのかわからない状況が続いている。不信を拡大させるのは許されないが、日本の原発をよみがえらせるため、ひっかかっているのは地震大国・日本での原発建設に過去の「教訓」が生かし切れていないのではないかということだ。とくに津波についての認識が甘いのではないかと考えていた。そんな折、事故の原因解明のため来日している国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の調査団は、政府が津波の危険性を過小評価していたと指摘。「原発の設計者や運営者はすべての自然災害のリスクを評価して備えを実施すべきだ」としている。

　本紙でも取り上げられている作家の吉村昭さん（故人）が約４０年前に書いた『三陸海岸大津波』（文春文庫）の中にこんなくだりがある。《「四〇メートルぐらいはあるでしょうか」という私の問いに、村長は「いや、五〇メートルは十分あるでしょう」と、呆れたように答えた》。吉村さんが、岩手県の太平洋沿岸にある村に明治２９年の津波を経験した古老を訪れ、高台にある古老の家から海をながめながら、村長と交わした会話である。集落は深い湾の奥にあるが、吉村さんは《五〇メートルの高さにまで達したという事実は驚異だった》と結んでいる。

　福井県の若狭湾沿岸部には原発１４基が林立し、関西の電力需要を支えている。この地域に約４００年前の安土桃山時代、大地震と大津波が押し寄せ、多数の死者が出たという記述が古文書にあることが判明した。この地域の原発の多くを持つ関西電力は、大きな被害の記録はないと説明してきた。指摘を受け、関電は「古文書の記述は認識しているが、大津波は来ないと考えている」としたが、改めて調査するという。

　原発の立地条件は厳しい。あらゆる観点から事前調査を行ったうえで建設されているはずだ。それでも大事故は起きた。資源の乏しい日本のエネルギー事情を考えると原発は不可欠と思うが、十分な地震・津波対策なしには存続は危うい。今こそ吉村さんが掘り起こしたような過去の記録や古文書の記述、地元の言い伝えなど、古き良きものに立ち返ってみることが欠かせないのではないか。ＩＡＥＡも「新たな知見が得られた場合は評価を更新すべきだ」という。「温故」で「知新」を。（大阪地方部長　小代みのる）

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