医薬を求めて

洋風建築に似合うロートアイアン

ロートアイアンは鉄を使用して装飾して、ヨーロッパの伝統的な工芸文化として古くから伝わるものです。日本でも西洋式の建築物の増加に伴い、メインページやフェンス、階段の手すりなどに与えることが多くなっています。ロートアイアンは鉄を加熱して曲げていく方法で製作されるので、自由自在に形を作ることができ、デザインが豊富なのも魅力のひとつです。
ロートアイアンといえば、やはりアールヌーボーやアールデコの時代の建築物をイメージしてしまいます。心を込めてデザインされ、手作業で精巧に作られた一点ものが芸術作品というイメージです。そこでロットアイアンで作られたドアがインストールされて住宅などを見れば明らかに、非常にセンスのいい、きれいな人が住んでおられるのだなど勝手に信じてしまいます。庭のバラなど、それこそ似合う。
　［東京　１２日　ロイター］　白川方明日銀総裁は１２日、金融政策決定会合後の会見で、東日本大震災によるサプライチェーン（供給網）寸断の修復や、夏場の電力需給の緩和見通しなどを背景に、足元の景気は持ち直しているとの認識を示した。

　このため、足元の景気下振れリスクについては「ほぼ解消している」としたが、内外のさまざまなリスクを意識する必要があると指摘。海外経済の動向や原発再稼働問題による中長期的な電力不足などを挙げ、欧州周辺国の財政危機問題が金融市場に波及した場合、日本経済の下振れリスクになると警戒感を示した。　

　＜供給網回復ペース「見通し上回る」、景気回復シナリオを維持＞

白川総裁は、足元の景気認識について「震災による供給面の制約が和らぐ中で、持ち直している」とし、「先月に続いて判断を進めた」と語った。背景として、震災で寸断された供給網が「当初見通しを上回るペースで修復している」ことや、今夏の電力需給について「当初、懸念されたほどには制約にはなっていない」ことなどを指摘。７月１日に発表した６月調査日銀短観でも、業況判断指数（ＤＩ）が足元こそ落ち込んだものの、製造業を中心に多くの企業が先行き改善を見込んでいることや、設備投資計画が上方修正されている点などをあげた。先行きについても、「２０１１年度後半以降、緩やかな回復経路に復していく」という４月の「経済・物価情勢の展望」（展望リポート）の「見通しを維持した」とし、生産が７─９月に震災前の水準を回復するとの見通しも「変わらない」と語った。　

　＜足元下振れ懸念「ほぼ解消」、内外に多様なリスクが存在＞

　こうした足元の生産の急速な回復などを反映し、景気のリスクバランスについて「震災直後に懸念した足元の下振れリスクは、ほぼ解消している」と表明。一方で、先行は「内外にさまざまなリスクがあることを意識している」とし、供給制約解消後の需要動向については「世界経済の成長率に大きく左右される」と予断を許さない状況にあるとの見解を示した。　

　具体的なリスク要因としては、企業や家計のバランスシート調整が継続する米国やギリシャなど周辺国のソブリンリスク問題が深刻化している欧州、金融引き締めにもかかわらず、インフレ懸念が根強い新興国など海外経済を指摘。米国経済については「成長テンポを再び回復させる」との見通しを示したが、「大きなバブルの崩壊後は、平均成長率は低下しがちだ」と語った。

　＜欧州周辺国は財政・実体経済が相乗悪化も、為替動向を注視＞

　欧州経済は、周辺国について「安定成長に向かう道筋が見えてこない」とし、政府と民間が過剰な債務を抱える中で「財政再建計画の達成が困難になっている」と懸念。周辺国の政府、銀行、実体経済が「相乗的に悪化するリスクが払しょくされていない」とし、こうした問題で欧州経済や金融市場が混乱した場合は、日本経済の下振れリスクになると警戒感をにじませた。欧州ソブリンリスク問題を背景に外国為替市場で円高が進行していることに関しては「為替の動向を注意深く見ていきたい」と述べるにとどめた。

　中国を始めとした新興国経済については、足元で経済成長ペースが減速しているが「息の長い成長を考えると望ましい」としながら、インフレ圧力が継続しており、「ソフトランディングできるか、不確実性が高まっている」と述べた。　

　＜原発再稼動問題で電力供給に不確実性、全停止なら経済制約＞

　さらに、東京電力＜9501.T＞福島第１原子力発電所事故を受けた原発の安全性に対する疑問から、定期点検中の原発の再稼動が困難になっており、「やや長い目で見て電力供給制約の不確実性が増している」こともリスク要因にあげた。具体的には、１）全原発が稼働停止した場合の電力不足の恒常化による経済活動制約、２）火力代替など電力コスト増による設備投資や個人消費の抑制、３）生産の海外シフトなどによる潜在成長力の低下──などに懸念を示した。

　また、厳しい財政状況の中で、日本国債の利回りが低位安定していることについては、日本政府がいずれ財政健全化への取り組みを進めると市場が理解しているか、「金利がこれからも安定するという市場の漠然とした予想」に基づいていると指摘。仮に市場の漠然とした予想であれば「いつまでも続く保証はない」とし、「できるだけ早期に財政健全化への取り組みを実際に開始する必要がある」と強調した。

　　　（ロイターニュース　伊藤純夫　竹本能文；編集　宮崎大）

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