医薬を求めて

盆栽はやはり松が良い

盆栽を購入したいという主人に同行し、盆栽村を歩いていると、その村の家々には、素敵な植物がいっぱいであることを悟りました。とても丁寧に手入れをされており、まるで小さな公園でした。夫は家のまわりの緑を好むようです。しかし、盆栽は高級品。養育は、絶対に松がいいと主人は喋るんですが素敵な形の盆栽は小さくても手が出ないほどの金額でした。
日曜日の夕方からやっている国民的アニメぐらいしか馴染みのない盆栽だが、その盆栽に触れてみることで何か新しい発見があるかもしれません。例えば、それは日本人の、日本の心でもあります。また、盆栽は、観葉植物やハーブなどのお部屋のインテリアではなく、単に1つの世界を表現していて、箱庭を作るのが好きな人にはオススメだと思います。
　日清食品は、「日清のどん兵衛」の発売35周年を記念し、「どん兵衛 きつねうどん」「どん兵衛 天ぷらそば」の東西食べ比べ企画商品を11月1日より期間限定で全国で販売する。価格は170円。

　日清のどん兵衛を商品開発にあたり日清食品は、関ヶ原付近に味の境界線があると調査結果をまとめ、全国展開のカップ麺としては初めて地域別に味を分けて販売を開始。以後35年間、東日本仕様のかつおだしが効いたしょうゆ感のある色の濃いつゆと、西日本仕様の昆布だしが効いただし感がある色の薄いつゆで販売してきた。

　ちなみに、富山県、石川県、福井県、滋賀県、奈良県、和歌山県以西を西日本向けとして。北海道を除くその他東日本は東日本向けとして販売。北海道は「北のどん兵衛」ブランドとして、さらに違った味わいのどん兵衛を販売している。

　通常は上ぶたの企業ロゴの横部、および側面の原材料表示の下に東日本向けは（Ｅ）、西日本向けは（Ｗ）で表記し区別してきた。東西別仕様の「日清のどん兵衛 きつねうどん」と「日清のどん兵衛 天ぷらそば」は、「食べ比べマーク」を印刷したパッケージで全国発売される。

　なお、どん兵衛ブランドサイトでは東西どん兵衛の人気投票を10月26日から実施する。ぜひ食べ比べて、東西の違いを味わい好きなどん兵衛に投票していただきたい。

　ソリトンシステムズ（鎌田信夫社長）は、エージェントレスの検疫・IPSアプライアンス「CounterACT」を開発する米フォアスカウト・テクノロジーズと協業し、スマートデバイスなどの持ち込み端末やワーム感染端末を検知・ブロックする小型アプライアンス「NetAttest LAP」を開発した。10月31日に出荷を開始する。

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　「CounterACT」は、ミラーポートに接続してトラフィックを監視するエージェントレス型の検疫・IPSアプライアンス。世界で1000社、日本では300社以上が導入している。ソリトンシステムズは、02〜03年頃から1次代理店として販売を担ってきた。接続端末のデバイス種別・OSの把握、セキュリティポリシー準拠状況のチェックを行う。特定の対応スイッチとの連携によって、不正端末の通信を遮断する「リンクダウン」機能などをもつ。

　また、万が一、PCがマルウェアに感染していた場合には、不正プログラムの挙動を監視する特許技術によって、未知の脅威にも対応する。

　「CounterACT」は通信が届かないデバイスについては、検知できないという欠点があった。しかし、「NetAttest LAP」の開発により、これを解消。これまでアプローチが出来なかった。他拠点展開の企業を顧客として開拓することが可能になった。

　「CounterACT」を親機として、本社に設置。「NetAttest LAP」を通信が届かない各拠点などに配置し、ネットワークに接続した端末を「CounterACT」に通知することで、ポリシー違反か否かを判断。「NetAttest LAP」に指示を出すことで、違反端末をブロックする。

　ソリューションの優位性について、米フォアスカウトのアジア・太平洋担当、マーク・フェルナンデス バイスプレジデントは「競合製品はソフトウェアベースで複雑なものが多い。LAPはハードウェアアプライアンスなので導入しやすく、末端のデバイスまですべて可視化できる」と話す。

　今後はネットワーク公開にあわせて提案を行っていく。ソリトンシステムズの橋本和也執行役員ITセキュリティBU長は、「１社が複数台導入する製品なので、LAP単独で3000台の販売目標を立てている」と話した。（鍋島蓉子）


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　イベント企画・運営などのマーカスエバンズは、ユーザー企業のCIO（最高情報責任者）対象とする「CIO Japanサミット2011」を11月9〜11日の3日間、ホテルニューオータニ幕張（千葉市美浜区）で開催する。

　「CIO Japanサミット2011」は、CIOの課題の討議・情報共有を目的とするイベント。有識者による基調講演や事例紹介のセッションを複数用意した。スポンサー企業と参加者とのビジネスミーティング（意見交換・商談会）の場も設け、ユーザー企業とITベンダーの橋渡し役も担う。

　主な内容は「BCP（事業継続計画）の再構築」「クラウドコンピューティング」「サイバーセキュリティ」「グローバルITマネジメント」「ソーシャルウェア（ソーシャルメディア）の活用」など。

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